上田 篤盛認知戦とは何?(第2回)欧米が「認知戦」の研究を開始 前回は、「認知戦」または「Cognitive Warfare」の急速な使用背景について述べました。中国は2003年頃から認知領域を定義し始め、欧米では2017年頃から「cognitive warfare」が主要な研究テーマとなりました。米国防情...
上田 篤盛認知戦とは何?(第1回)認知戦という言葉をよく耳にする最近 2022年2月のウクライナ戦争が始まる以前から、「認知戦(Cognitive Warfare)」という言葉をよく耳にするようになりました。わが国のインターネット上の論文や一般書籍でも認知戦を冠するものが多く確認されるようになりました。筆者...
稲村 悠日本における各国スパイ活動の実態日本にスパイはいるのか 現代では、スパイは当然のように存在しているが、私が企業などに対しスパイについて研修をする際、必ず言われる言葉がある。 「私達の近くにスパイなんているのですか?」 断言しておく。スパイは存在し、皆さんの生活に極めて近い距離にいる。...
稲村 悠狙われたJAXA、過去には人民解放軍による攻撃もJAXAに対するサイバー攻撃 2023年11月29日、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が2023年夏ごろにサイバー攻撃を受け、情報が漏えいした可能性があることが報じられた。 読売新聞によれば、「攻撃を受けたのは「Active...
稲村 悠インテリジェンスの観点から考察する中国反スパイ法で拘束された日本人解放への道筋と「日本の覚悟」(過去寄稿記事から抜粋)インテリジェンスの観点で見る反スパイ法 中国の「反スパイ法」を巡っては、2014年の法施行以来、17名の日本人がスパイ活動への関与を疑われ拘束された。そのうち1名が病死し、6名が刑期を満了したことで釈放され帰国。5名は起訴前に釈放されているが、2023年10月に逮捕されたア...
稲村 悠中国による合法的な技術獲得の実例とは中国による“合法的な経済活動”を通じた技術獲得とは 経済安全保障において、技術流出の防止は主要アジェンダの一つである。 技術流出の経路は、諜報活動を含め複数あるが、中でも中国による“合法的な経済活動”を通じた技術獲得は、特に懸念すべき事項だ。 例えば投資・買収だ。...
稲村 悠中国による違法な技術窃取の実態中国が関与する技術窃取事件とは 「中国は、我が国において、目的を偽った上での機微情報の収集、先端技術保有企業、防衛関連企業、研究機関等への研究者、技術者、留学生等の派遣、技術移転の働き掛け等、巧妙かつ多様な手段で各種情報収集活動を行っている」と、2022年度版警察白書は中国...
稲村 悠中国への情報流出、「Temu」などのアプリ以外も危険(過去寄稿記事から抜粋)プロパガンダ工作に適したTikTokの危険性プロ 中国企業が運営する動画共有アプリ「TikTok」について、かねてその危険性は指摘されている。 米経済誌「フォーブス」によれば、TikTokは、欧州のユーザーに向けて、中国政府のプロパガンダ機関による広告を大量に配信してきたこ...